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メディア掲載|沖縄テレビ 2025年2月17日放送「沖縄ニュースOTV」にてZEROCO事業説明会の様子が放映されました
リリース|2025.02.17 2025年2月17日に沖縄にて開催されたZEROCO事業説明会には、約100名の皆さまにご来場いただき、誠にありがとうございました。当日の様子は、沖縄テレビ 2025年2月17日放送「沖縄ニュースOTV」にて取り上げていただきました。タイトルは、「物流が変わる!? 冷蔵でも冷凍でもない第3の生鮮品保存技術」。弊社の鮮度保持技術「ZEROCO」だけでなく、その活用方法や社会的な可能性についても、具体的にご紹介いただきました。また、同月2月26日には、弊社代表の楠本が石垣市の観光アドバイザーに就任いたしました。今後は、離島における防災対策や食料保管といった地域課題の解決に向けて、ZEROCOの技術を活かした取り組みをさらに推進してまいります。映像はこちら:https://youtu.be/IZOBxSUSYoI?feature=shared -
お知らせ|RS企業価値研究会カリキュラムにて、弊社代表・楠本が登壇いたしました
リリース|2025.2.12 2025年2月12日(水)に、RS企業価値研究会カリキュラムにて、弊社代表・楠本が登壇いたしました。本カリキュラムでは、企業の価値創造に向けた戦略的な取り組みとして、「21世紀型日本の食の世界戦略」をテーマにお話しいたしました。 ■ 講演テーマ「21世紀型日本の食の世界戦略」講演では、世界的に注目を浴びる日本の食の強みとして、「おいしさ」「健康」「サステナビリティ」を挙げ、それを如何に戦略的に世界に広げていくかについて解説しました。特に、コロナ禍以降加速した食の価値観の変化に触れ、日本の食産業の可能性を最大化するためのイノベーションとして「ZEROCO」の役割を強調し、持続可能な農業・漁業・畜産業の重要性を参加者の皆様と共に考える時間を持ちました。 ■ 開催概要日時:2025年2月12日(水)場所:RS企業価値研究会カリキュラムテーマ:「21世紀型日本の食の世界戦略」 -

お知らせ | ZEROCO社、セイノーホールディングス、NKB、ぐるなびとの資本業務提携により、鮮度保持技術で世界の食課題への貢献を目指す食産業戦略パートナーシップ体制を強化
ZEROCO株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 楠本 修二郎、以下、ZEROCO)は、セイノーホールディングス株式会社、株式会社エヌケービー、株式会社ぐるなびとの資本業務提携による食産業戦略パートナーシップ体制の構築に合意いたしましたのでお知らせいたします。 当社は、鮮度保持技術で日本の食産業の基盤形成および世界の食課題への貢献を図るべく今後も各分野における事業提携および資本提携を強化し、農業・漁業から物流・製造・小売・外食まで、共創イノベーションを実施してまいります。 ■鮮度保持技術で世界の食課題への貢献を図る、食産業戦略パートナーシップ体制の構築当社が保有する鮮度保持技術「ZEROCO」は、今まで実現が難しいとされてきた低温・高湿の保管環境を安定的に達成し、食材や食品の鮮度を長期間、高品質に保持します。また予備冷却として活用することで冷凍食品の品質向上にも寄与する技術です。 この技術の活用により、食材本来のおいしさを生活者にお届けするとともに、生産現場をはじめとした食産業のサプライチェーンにおける在庫保管や出荷調整によるオペレーションの軽減、またフードロス削減や労務環境の改善に貢献します。 農業・漁業から物流・製造、小売・外食まで、食産業全体の連携を促し、人口が急増する地球環境において人類と食料資源との関係を新しい時代に適した社会システムに発展させるため、健康的でサスティナブルな「おいしい未来の創造」に貢献するとともに、少子高齢化を迎える日本の食産業の発展を支える基盤づくりを行っています。 【セイノーホールディングス株式会社 概要】会社名 :セイノーホールディングス株式会社代表者 :代表取締役社長 田口 義隆所在地 :岐阜県大垣市田口町1番地創業日 :昭和5年2月11日(設立日 昭和21年11月1日)事業内容 :貨物自動車運送事業、貨物利用運送事業、倉庫業、航空運送代理店業、通関業、国際複合一貫輸送事業他URL(コーポレートサイト): https://www.seino.co.jp/seino/shd/ 【株式会社ぐるなび 概要】会社名 :株式会社ぐるなび代表者 :代表取締役社長 杉原章郎所在地 :東京都千代田区有楽町1-1-2 日比谷三井タワー11F設立日 :1989年10月2日 事業内容 : パソコン・スマートフォン等による飲食店等の情報提供サービス、飲食店等の経営に関わる各種業務支援サービスの提供、その他関連する事業URL(コーポレートサイト): https://corporate.gnavi.co.jp/ 【株式会社エヌケービー 概要】会社名 :株式会社エヌケービー代表者 :代表取締役社長 外谷 敬之所在地 :東京都千代田区有楽町1-1-3 東京宝塚ビル設立日 :1948年2月3日事業内容 :交通広告をはじめとする広告代理店業務、新媒体の開発、広告の企画制作、商業施設の設計、施工、管理URL(コーポレートサイト): http://www.nkb.co.jp/ 【ZEROCO株式会社 概要】会社名 :ZEROCO株式会社代表者 :代表取締役社長 楠本 修二郎所在地 :東京都渋谷区神宮前5-27-8 LosGatos 3F事業開始日 :2023年4月(設立日 2020年7月)事業内容 :・鮮度保持機器(ZEROCO)の製造、リースおよび販売、コンサルティング事業・鮮度保持機器(ZEROCO)を活用した冷蔵・冷凍食品の販売、製造、輸出入事業・農産物、畜産物、水産物の加工および食品製造に関するコンサルティング事業URL(コーポレートサイト): https://zeroco.co.jp/ 【ZEROCO株式会社について】低温・高湿の保管環境を安定的に生み出すことで食材や食品の鮮度を長期間、高品質に保つことを可能にする鮮度保持技術「ZEROCO」を活用し、生産現場・加工業・メーカー・物流・小売・外食に至るまで産業全体の連携を促し、2050年までに人口が爆発する地球環境において人類とその食料資源との関係を新しい時代にフィットした社会システムに発展させるため、健康的で、サスティナブルな 「おいしい未来の創造」に貢献するとともに、少子高齢化を迎える日本の食産業の発展を支える基盤づくりに取り組みます。 ※「ZEROCO」はZEROCO株式会社の登録商標です。 【本件に関するお問い合わせ】 ZEROCO株式会社 Email:pr@zeroco.co.jp -

メディア掲載|TBS 2025年1月27日放送「ひるなび」にて、弊社の鮮度保持技術「ZEROCO」が紹介されました
リリース|2025.01.27TBS 2024年10月4日放送「ひるなび」にて、弊社の鮮度保持技術「ZEROCO」が紹介されました。 番組では、通常であれば数日で鮮度が落ちるレタスやまいたけ、さらに約1年2ヶ月前に収穫された梨までが、ZEROCOによって鮮度を保ったまま保存されている様子が紹介されました。ZEROCOで長期保存された食品を試食したコメンテーターの方々からは、「今朝食べた梨と変わらない」「技術として世界に誇れる」といった声が上がり、高い評価をいただきました。 今後は、家庭やスーパーマーケットにも導入可能なサイズへの展開を目指しており、ZEROCOはこれからも食の未来に挑戦してまいります。 -

メディア掲載|毎日新聞 2025年1月27日付の「サンデー毎日」にて弊社の鮮度保持技術「ZEROCO」が紹介されました
リリース|2025.01.27 毎日新聞 2025年1月27日付の「サンデー毎日」にて弊社の鮮度保持技術「ZEROCO」が紹介されました。タイトルは、「食卓のおいしいが進化する! 冷凍でも冷蔵でもない鮮度保持技術が話題」。 特集では、冷蔵でも冷凍でもない新技術が食の世界に革命を起こすかもしれないとして、ZEROCOによって2ヶ月保存されたキャベツやアボカド、メークインなどの試食体験を通じて、鮮度保持力を深掘りいただきました。 ▼ 冷蔵5日 vs ZEROCO37日保存のアボカド食べ比べ▼ 塩焼きサバや寿司、ケーキまで幅広い対応▼ 農業・漁業・畜産業の持続可能性への寄与 ZEROCOはこれからも、食の未来に新しいインフラを築き、生産・流通・消費すべての現場に持続可能な選択肢を提供してまいります。記事本文はこちら(有料会員限定):https://mainichi.jp/sunday/articles/20250127/org/00m/040/004000c -

お知らせ | 「財務省 財務総合政策研究所」にて、弊社代表・楠本が講演しました
弊社代表取締役社長の楠本 修二郎が、「財務省 財務総合政策研究所」の勉強会にて講演の機会を頂戴いたしました。 ◉テーマ「鮮度保持技術ZEROCOから考える世界への日本食産品輸出の可能性」日本の「おいしい」食材の輸出を継続するには、国内サプライチェーンの課題解決を通じた持続性と付加価値向上が不可欠です。講演では、日本の食が持つ可能性と一次産業を中心としたサプライチェーンや防災等の課題、そして鮮度保持技術「ZEROCO」を起点にした日本の食基盤形成と世界の課題解決への貢献について財務省職員の皆様と意見交換をさせていただきました。※鮮度保持技術「ZEROCO」低温・高湿の保管環境を安定的に実現し、食材や食品の鮮度を長期間・高品質に保持する技術。また、予備冷却として活用することで冷凍食品の品質向上にも寄与します。 【財務省 財務総合政策研究所とは】財務総合政策研究所(財務総研)は、財務省のシンクタンクとして、財政経済に関する基礎的、総合的な調査・研究のほか、財政史の編纂、財務省の業務統計の収集・整理、図書館の運営、統計調査の実施、職員の研修等の業務を行っています。公式サイト:https://www.mof.go.jp/pri/index.htm